【UFO最新】アメリカが公表したUFO、日本もUFO調査庁の動き
日本でUFO調査庁が新設される可能性
新型コロナウイルス禍で、孤独・孤立への対策「孤独課」や、児童虐待や貧困問題など、子どもを巡る「こども庁」「こども家庭庁」といった聞きなれない組織を耳にするようになった。そのうち、「恋愛・セックスできない庁」「おれって、もしかしてモテない庁」「銀さん（アニメ『銀魂』）に聞いてみる省」といった省庁も現れるかもしれない。しかし、最も現実的なのが、UFO調査庁を新設する動きだ。
アメリカ国防総省、ＵＦＯ調査部署を新設
アメリカ国防総省は2021年11月24日、飛行制限空域での未確認飛行物体（UFO）の目撃情報を調査する部署を新設する、と発表した。
新設されるのは、「飛行物体識別・管理・同期グループ（ＡＯＩＭＳＧ）」。軍部と情報機関のトップが管轄する。キャサリン・ヒックス国防副長官は、「（特別空域で）対象となる物体を検知、識別、特定」する役割を担うと話す。
情報探知能力の差異の低減や、情報および防諜活動で得たデータの分析、UFOが飛び交う領域に関する政策の提案なども行う。対象となる物体を調査し、「関連する脅威を抑える」ことが狙い。
説明がつかない画像、本物のＵＦＯか
米軍が懸念しているのは、軍のパイロットが飛行中に目撃した未確認現象の中に、米科学者が把握していない対立勢力の技術が含まれている可能性があることだ。
科学技術者が理解できない、謎の飛行物体が、アメリカの特定用途空域にやすやすと進入できるとなれば、空の安全と作戦の安全保障に懸念をもたらし、国家安全保障を脅かしかねない。
アメリカ国防総省が2021年6月に公表した、ＵＦＯの目撃情報に関する政府報告書によれば、過去２０年間に報告された目撃情報１２０件前後の大半は説明可能で、米国の機密技術や他国の未知の技術に関係するものではなかった。
しかし、軍関係者の報告や撮影した映像の一部には、説明がつかないとされる謎の飛行物体が多く含まれている。
アメリカ国防総省は2020年、海軍飛行士が撮影した、「 説明のつかない未確認飛行物体（UFO）」の動画・画像をすでに公開。非常に速く動き、回転し、こつぜんと姿を消す様子が、動画に写っている。
（写真は米海軍のパイロットが撮影した未確認飛行物体「ＵＦＯ」。国防総省提供の映像より）
土星の輪に巨大UFO
UFO、地球外文明の存在を確認
未確認飛行物体「UFO」に関しては、これまでにも多く確認されている。元NASAの研究者、ノーマン・バーグラン博士が、1986年に出版した著書『Ringmakers of Saturn（土星のリングメーカー）』で、1980年にボイジャー1号と2号から送信されて来た映像から「土星のリングの中に、長さが1万キロから5万キロに及ぶ、3機の巨大な葉巻型宇宙船が浮かんでいるのが発見されたと語っている。
地球の直径は約１万3000キロなので、5万キロとなれば、地球が4つ並んだほどの大きさ。バーグラン博士は、土星の輪を隠れ家にエイリアンが繁栄していると説明する。
NASAの元宇宙飛行士でプリンストン大学の物理学教授、ブライアン・オレアリー氏は「かつて太古の昔より我々のもとを訪れている文明があり、人類と接触しているという数え切れない証拠があります」と発言。地球外文明の存在を認めている。
ナチス・ドイツがUFOを開発
UFOは、宇宙人の乗り物なのか。ある国が秘密に進めている特殊戦闘機なのか。UFOには、地球型のUFOがあり、第二次大戦中、ナチス・ドイツは高性能のUFOの開発に成功していた。
敗戦が濃厚になり、滑走路や地上施設が爆撃されて使えなくなったドイツ軍は、地下基地から垂直に飛び立てる戦闘機の開発を急いでいた。
ドイツは軍事用化石燃料の代替エネルギー研究を進めていたが、電磁重力系エンジンの技術を手に入れ、ハウニブ（HAUNEBU）型航空機を開発。ハウニブⅠは1939年に初飛行を果たす。
写真が、ウニブ型航空機で、直径約25m、航空時間は約18時間。1942年には、ハウニブⅡが完成。耐久飛行試験で毎時6,000〜21,000km/hの超音速飛行を含め55時間の飛行を達成させた。
その後、より大型で高速のハウニブⅢを完成させ、さらにハウニブⅣを計画していたが、その開発途中でドイツは敗戦した。
世界初の弾道ミサイル「Ｖ２」
ナチス・ドイツといえば、世界初の弾道ミサイル「Ｖ２」（写真奥）を開発し、実用化したことで知られている。
ドイツは、ベルサイユ条約で大口径重砲の保有を禁じられていた。このため、1930年ごろから弾道ミサイルの研究を始めた。実用化したのは、第２次世界大戦も末期の1944年9月。
終戦後、米ソ両国は、Ｖ２の実物と技術者を奪いあうようにして本国へ連れ帰り、ミサイル研究を進めた。旧ソ連が開発した弾道ミサイル「スカッド」は、ドイツのミサイルＶ２をコピーしている。スカッドをベースにした北朝鮮のノドン、テポドンミサイルも、Ｖ２の研究を基礎に開発が進められた。
果たして、UFOは宇宙人の乗り物なのか。弾道ミサイルのように、どこかの国が、ナチス・ドイツの技術をもとに進められている最新の戦闘機なのか。
アメリカ国防省は、未確認航空現象をちらつかせることで、大衆の目をUFOに向け、ＵＦＯ型の新型戦闘機の開発を秘密裏に進めるためのカムフラージュ（偽装、迷彩、ごまかし、見せかけ）とも考えられる。
国防総省を動かした元高官のリーク
国防総省が謎の飛行物体に関する調査を始めたきっかけとなったのが、軍の中枢からのあるリークとされている。
NHKが、その人物を取材している。
クリス・メロン元国防次官補代理は、クリントン政権とブッシュ政権で、国防総省の情報機関を統括する高官を務めた。
クリス・メロン氏は、「国防総省はこうした物体の存在を知りながら、問題を放置し続けていた」と語る。
国防総省では2007年から5年間にわたって秘密裏に「先端航空宇宙脅威特定計画」と呼ばれる未確認航空現象に関する調査を行っていた。
だが、調査は業者に丸投げ。情報機関や空軍から情報提供などの協力も得られず、成果はあげられなかった。
そこで、クリス・メロン氏は、軍が遭遇した謎の飛行物体の映像を含む3本の動画をひそかに入手し、アメリカの新聞ニューヨーク・タイムズにリーク。世論に押された形で、国防総省は映像を本物と認めたうえで、機密を解除し、正式に公開した。
UFOと遭遇！その時、日本の自衛隊は？
河野防衛相が対処方法を自衛隊に指示
河野太郎防衛相は2020年9月14日、自衛隊が未確認飛行物体（UFO）などに遭遇した場合の対処方法をまとめ、防衛省や自衛隊に指示した。
UFOやドローンなども含め、「我が国の防衛および警備に影響を及ぼす恐れのある空中における識別不能の物体」と定義。
未知の飛行物体と遭遇した場合は、報告したうえで、「可能な限り写真撮影等の記録に努め、必要な分析を行う」ことを求めた。
米国防総省がUFOの可能性がある映像を公開したことを受けて、「万が一、遭遇した時の手順をしっかり定めたい、としている。
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